転職する医師のための、転職前に知りたい日本の医師の実態調査をご案内するサイトです。２０１８年１０月版

今回の調査で得られた日本の代表的医師とは、典型的な二つのタイプで象徴されました。２つ目のタイプはこちらです。

−−−＜タイプ２＞

私はある都市に在住する４０代の内科の勤務医で、小学生の二人の子どもがいます。

親が開業医であった同期の友人や開業が比較的しやすい眼科や皮膚科の友人は次々と開業していくのを見ると、自分もできれば開業したいと思うことがありますが、今はその決断ができずにいます。

開業には当然初期投資がかなりかかりますし、開業してもうまくいかない例も耳にするからです。

ただ、今の職場ではどこまで体がもつか自信がありません。子どもには教育こそが重要と考えて、教育投資を惜しみませんが、子どもに医師になってもらいたいかというとどちらともいえません。

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このタイプの医師は、現在の大学病院や市中病院を支える中核医師の典型といえます。

「医師の団塊ジュニアの世代」に生を受けたこの世代は、医師として成長し医療機関の中枢を支える立場になった今、医療費削減の中で、過酷な勤務状態を続けるのを強いられています。

開業するのに必要な初期投資は億単位ともいわれる中で、開業しようにも競争相手が多く、競争に勝ち抜くことができるのか、初期投資を回収することができるのか、よい医療を提供していくことができるのかという不安が付きまといます。

自分の子どもには教育投資は惜しまないものの、医師になってもらいたいという願望はそれほど強く起きません。

医療を取り巻く厳しい環境の中で、若い医師やもう少し年齢が上の大学病院や一般病院で働いている医師たちが長時間勤務などに疲れ、病院勤務をやめ開業することも多くなっています。

一方、開業したからといって安泰ではなく、医療の公定価格である診療報酬は昨今上がるどころか下げられることもあり、開業医といえども安定的な収入が約束されているわけではありません。

新規に診療所を開業することはリスクのある事業であり、銀行などの貸出金利は以前に比べて、こうしたリスクを勘案して診療所開業に対して追加的な金利を提示することも多いようです。

追加的には第三のタイプの医師として、変化を好機として生かして大きく事業を拡大している医師もいるでしょうが、今回の調査では「変化をチャンスに転換する医師」の存在を確認することはできませんでした。

サンプル数が少ないことも一因でしょうが、絶対数としても少ないことが考えられます。

＜続く＞

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